昨年来の世界的な金融・証券市場の動揺によって、定期分配型のファンドで分配金を引下げる動きが出てきた。
毎月あるいは四半期ごとに安定した高分配を目指すという定期分配型ファンドは，今や、オープン投資信託の残高の約40％を占める最も人気のあるファンドとなっている。もちろん、分配金は一定額を保証しているわけではないが、これまでは同一額を継続的に分配してきているという実績から、分配金目当てでファンドを購入する投資家も少なくない。
それが昨年末から、外債ファンドや資産分散型ファンド、リート（不動産投信）ファンドなどで分配金を引き下げるファンドがでてきたのだ。
投信会社によれば、分配金の引き下げ要因は、基準価額の下落、配当・利子収入の減少、市況動向の悪化、分配原資（分配準備積立金など）の減少等であり、それらを総合的に勘案して引き下げを決めるとしている。したがって分配可能原資に余裕があっても、基準価額水準の低下等を考慮して分配金を引き下げることがあるという。事実、分配金を引下げたファンドの分配準備積立金を見ると、毎月の分配金の2年分以上もあるファンドも多い。分配準備積立金がたくさんあるからといって安心はできない。
もともと投信は元本保証もなければ分配金の支払い保証もない。それを一定の分配金が安定的に支払われるかのように思いこんで、分配金額の多寡だけでファンド選びをするのは問題だ。投資信託への投資成果は、投資期間中の基準価額の騰落と分配金の合計額が投資元本に対してどれだけのリターンをあげたかというトータルリターンで測られるべきものだ。分配金がいくら多くても基準価額が大きく値下がりしていればトータルリターンは小さくなる。日本の投資信託は基準価額の値上がり益も分配できるから、トータルリターンが大きいファンドの方が長期的には分配額が増える可能性が大きいといえる。
定期分配型のファンドを選択するにあたっては、単に分配金の多寡だけで決めるのではなく、トータルリターンで見て着実に好成績をあげているファンドかどうかをチェックして選ぶべきであろう。そういうファンドでは分配金が変動し受取額の予定が立たないではないかという人は、ファンドを一部解約して分配金で不足する分を補えばよい。その方が基準価額の高い時期に解約して有利に資金を作ることもできるだろう。
毎月あるいは四半期ごとに安定した高分配を目指すという定期分配型ファンドは，今や、オープン投資信託の残高の約40％を占める最も人気のあるファンドとなっている。もちろん、分配金は一定額を保証しているわけではないが、これまでは同一額を継続的に分配してきているという実績から、分配金目当てでファンドを購入する投資家も少なくない。
それが昨年末から、外債ファンドや資産分散型ファンド、リート（不動産投信）ファンドなどで分配金を引き下げるファンドがでてきたのだ。
投信会社によれば、分配金の引き下げ要因は、基準価額の下落、配当・利子収入の減少、市況動向の悪化、分配原資（分配準備積立金など）の減少等であり、それらを総合的に勘案して引き下げを決めるとしている。したがって分配可能原資に余裕があっても、基準価額水準の低下等を考慮して分配金を引き下げることがあるという。事実、分配金を引下げたファンドの分配準備積立金を見ると、毎月の分配金の2年分以上もあるファンドも多い。分配準備積立金がたくさんあるからといって安心はできない。
もともと投信は元本保証もなければ分配金の支払い保証もない。それを一定の分配金が安定的に支払われるかのように思いこんで、分配金額の多寡だけでファンド選びをするのは問題だ。投資信託への投資成果は、投資期間中の基準価額の騰落と分配金の合計額が投資元本に対してどれだけのリターンをあげたかというトータルリターンで測られるべきものだ。分配金がいくら多くても基準価額が大きく値下がりしていればトータルリターンは小さくなる。日本の投資信託は基準価額の値上がり益も分配できるから、トータルリターンが大きいファンドの方が長期的には分配額が増える可能性が大きいといえる。
定期分配型のファンドを選択するにあたっては、単に分配金の多寡だけで決めるのではなく、トータルリターンで見て着実に好成績をあげているファンドかどうかをチェックして選ぶべきであろう。そういうファンドでは分配金が変動し受取額の予定が立たないではないかという人は、ファンドを一部解約して分配金で不足する分を補えばよい。その方が基準価額の高い時期に解約して有利に資金を作ることもできるだろう。