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家電の大型専門店 デジモノレビュー

■ETFと投信のコスト比較

個人の資産運用の手段のひとつとして、ETFが新聞・雑誌などで取り上げられる機会が増えてきました。国内ETFの本数は07年以降に急増し、海外ETFの取扱いもネット証券を中心に劇的に増え、今では100本超の海外ETFに日本から投資することができるようになりました。個人が投資する金融商品の筆頭に投資信託がありますが、ETFと投資信託では、どちらがより有利なのか、コスト比較をしてみましょう。

国内ETFにかかるコストには、主に「信託報酬」、「売買委託手数料」があり、海外ETFでは、さらに「為替手数料」がかかります。(「その他費用」は簡便化のため省略)

「信託報酬」は、ETFの運用・管理に対する対価として日々、純資産から日割りで差し引かれる、継続的なコストである一方、残りの2つは売買時に証券会社に支払う一時的なコストです。ETFの「信託報酬」は、おおよそ0.1%弱~1%程度の低水準に設定されています。

「売買委託手数料」は、大手ネット証券を例にとると、国内ETFで0.1%台前半の手数料率となっています。米国ETFの売買委託手数料は26ドル前後(1,000株まで)、香港上場のETFでは約定代金の0.3~0.4%程度(最低手数料は31.5~73.5香港ドル)がかかります。仮に、100万円相当を投資したとすると、米国ETFでは0.2%程度、香港上場のETFでは0.3~0.4%程度のコスト負担率となります。

次に、「為替手数料」ですが、米国ETFを取引した場合、(大手ネット証券で)1取引当たり1ドルにつき25銭がかかります。100万円相当を投資した場合、0.3%弱のコスト率となります。香港ドル建てETFでは、コスト率が跳ね上がります。1取引当たり1ドルにつき15~30銭の為替手数料が設定されていますが、同じ100万円相当を投資した場合でも、現地通貨ベースでみると、米ドルと香港ドルでは、香港ドルのほうが、金額が大きくなり、結果として支払う為替手数料が高くなることが理由です。100万円相当を香港ドル建てETFに投資した場合のコスト率は1.2~2.5%程度となり、3つの手数料の中でも突出しています。

以上を勘案すると、ETFの総コストは0.2~4.9%程度となります。最も低いのは、国内に上場しているトピックスETFをネット証券で購入した場合で、最も高いのは香港上場の中国株ETFを購入した場合です。

一方、投資信託では、購入時に販売会社に支払う「販売手数料」と「信託報酬」が主なコスト(監査報酬や信託財産留保金などの費用は簡便化のため省略)となります。販売手数料は1~3%程度と商品によってばらつきがあり、アクティブ投信の場合で3%超を徴収するものもあります。一方、インデックス投信で、ノーロードと呼ばれる販売手数料をまったく取らないものが増えてきただけでなく、信託報酬の低いものが最近、新たに設定されたことから、投信全体の総コストも0.4~5%程度と、ETFとよい勝負になってきました。

このように、投信でもコスト面で魅力のあるものが現われてきていることから、ETFだから無条件に安かろうと考えるのではなく、若干の時間をかけて横比較をすることをお勧めします。また、比較・検討には、総コストで捉えるようにすると間違いがないでしょう。
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