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家電の大型専門店 デジモノレビュー

『仕事を続けて将来のためのお金を貯めましょう』

お金のやりくりの不安や不満を解消するため家計診断を行います。
今回のお悩みはこちらです。

Q.すでに一緒に暮らしているカップルです。まもなく結婚する予定ですが、保険のこと、マイホームのこと、妻の仕事のことなど、悩んでいます。
・妻は仕事を続けた方がいいか
・保険は入った方がいいか
・マイホームを購入するか、実家を二世帯住宅にするか
どう考えたらいいか、アドバイスをお願いします。

<相談者データ>
家族:夫:三木裕樹さん(仮名)29歳・会社員
妻:美奈さん(仮名)28歳・会社員
貯蓄:夫240万円、妻150万円
保険:加入していない

現在の家計収支と妻が仕事を辞めた場合の家計予想:

拡大して表示する場合はこちら

A.まもなくご結婚されるとのこと、おめでとうございます。結婚するにあたって、家計や生活プランについて考えられたことは、とてもいいことだと思います。お2人で力を合わせて、幸せな家庭を築いてくださいね。

■仕事を続けて貯蓄を増やしておきましょう
まずは奥様の仕事についてです。結婚しても生活が大きく変わるわけではないので、出産やご主人の転勤などでお仕事を続けることが難しくなるまでは、奥様は仕事を続けられた方がいいでしょう。
現在の家計状況を見てみると、手取り年収(2人で652万円)の約24%(156万円)を貯蓄に回せています。しかし、今の生活のまま奥様の収入がなくなると、奥様のこづかいを月2万円に減らしてもほとんど貯蓄ができなくなります。一方、貯蓄残高は夫婦合計で390万円と決して十分な額ではありません。
結婚してから子どもを持つまでの共稼ぎ期間は、お金を貯める絶好の機会です。この時期にしっかり資金準備をしておくことで、将来のマイホーム取得や教育でお金が必要なときにも無理なローンを借りずにすみます。出産などでいずれ仕事をやめるつもりならば、夫の収入で生活費はまかない、妻の収入はすべて貯蓄にまわすつもりで、家計をやりくりしてみてください。妻の年収分(年間約200万円)を貯めていけば3年間で600万円増。現在の貯蓄を取り崩さなければ、預貯金残高は合計で約1,000万円となります。

■一家の大黒柱の死亡保障は確保を
生命保険のうち「死亡保障」は、その人の収入が途絶えたら遺族が生活に困る場合に、必要です。現状ではご主人の給与が家計収入の大半を占めているわけで、一家の大黒柱といえるでしょう。
厚生年金に加入されているので、結婚してすぐにご主人が亡くなられた場合には奥様は遺族厚生年金を受取れます。でも、遺族厚生年金額は過去の平均年収で計算されるので、現時点では年額30~40万円と少額です。しかも、まだ子どもがおらず、奥様が30歳未満のときの死亡だと5年間しか受取れません。奥様の当面の生活資金として、500万~1,000万円の生命保険に加入しておきましょう。掛捨てタイプの10年定期保険であれば、死亡保険金額1,000万円の月額保険料は1,000円台です。なお、奥様が妊娠したら、子どもの教育資金などを考慮して3,000万円程度の死亡保障は確保しておきましょう。
奥様の死亡保障はなくても構いませんが、将来子どもができたときに備えて300万~500万円程度の生命保険に加入しておいてもいいかもしれません。
つぎに「医療保障」です。治療費そのものについては、自己負担が1カ月あたり約8万円を越えた分は健康保険から戻ってくるので、入院・手術となっても大きな負担にはならないという考えもあります。けれども入院・手術となれば、お見舞い費用や入院雑費など、治療費以外のお金もかかります。また、1月末に入院・手術して2月の半ばに退院した場合、月をまたぐことになるため1回の入院で約16万円の自己負担になることもあります。
貯金だけでまかなえるか心配であれば、日額5,000円程度の医療保険に加入しておいてはいかがでしょうか?30歳前後で加入すれば、日額5,000円の入院給付金がもらえる終身医療保険でも、月額保険料は男女ともに1,500円前後です。
死亡保障とあわせても月5,000円以内と、無理のない負担で収まるはずです。保険は健康なときでないと入りづらいので、決めたらすぐに行動しましょう。

■マイホームはライフプランが固まってから
住宅購入は人生最大の大きな決断です。多大な借金を背負うことになり、住む場所も固定されます。「いざとなったら売ればいい、貸せばいい」と安易に考える方は多いのですが、今の時代、希望する金額で売ったり貸したりすることはできません。
まだ若いのですから、マイホーム購入は子どもができて、ライフプランがおおむね固まってからでいいのではないでしょうか。また二世帯住宅という選択肢があるのであれば、「とりあえずマンションでも買っておこう」と考えるのではなく、最初から二世帯住宅を検討してもいいかもしれません。
当面は、住宅資金や教育資金など、将来のライフプラン実現に向けた資金準備を進めておきましょう。

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