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家電の大型専門店 デジモノレビュー

専門家によると景気は一昨年から下降線に入っていたようだが、これが急落に転じたのは昨年9月に起きた通称「リーマンショック」以降だった。この時を境に、世界的に需要が縮小し、特に高額な耐久消費財を多く輸出していた日本経済に対する影響が大きかったのは、ご存知の通りだ。

さて、需要の減少は、消費者及び多くのビジネスマンが、あたかも恐怖にすくむかのように急激に起こったのだが、この回復過程には、ある種のパターンがあるのではないかと考えられる。

ネガティブなショックに直面したときに、小売業者が最も恐れるのは、在庫を抱えて資金繰りが回らなくなることだ。この段階では、高額商品を販売する百貨店や自動車ディーラーのような小売業者としては、新規の仕入れを止めて、様子を見るのが普通の行動だ。鉱工業生産指数が1月に十数パーセントも縮小するような生産の急減はこのようにして起こった。

しかし、何カ月か時間が経つうちには、小売レベルの在庫が徐々にさばけて、業種によっては払底する状況が見えてくる。小売業者も、在庫が軽くなると、売れ行きの面でも、資金繰りの面でも、ある程度の自信を持つようになって、徐々に発注を復活させるようになる。すると、これに対応するために、製造レベルでも稼働率が復活するようになる。

ここのところわずかながら幾つかの指標が「底入れ」ないし「回復」か、という動きを見せているのは、この段階が現れてきたものだと考えられる。

ところが、これで不況は終わりかというと、そう簡単ではない。

雇用は代表的な景気の「遅行指標」だが、これまでの販売や生産の悪化に伴う、雇用の調整が生産の第一のボトムに遅れてやって来る。この際に、所得環境と、雇用環境が悪化して、消費が低迷する段階がやってくる可能性が大きい。

雇用に関する指標は、失業率の水準こそ、まだ4%台にとどまっているが、有効求人倍率の悪化などはまだまだ止まる気配がない。また、3月時点で雇用調整助成金制度の対象者が230万人以上おり、彼らに対する助成が切れる数カ月後には、失業者が相当に増える可能性がある。今年の秋くらいに、消費の落ち込みが経済の足を引っ張る可能性があることについて、警戒しておくに超したことはない。

アメリカでも失業者がまだまだ増加中なので、これが消費の足を引っ張ることが心配されるし、もっと恐いのは、失業の増加が消費者向けのローンの焦げ付きを増やすことだ。ローンの焦げ付きが予想以上に増えると、先般結果が発表されたストレステストで一区切りつけようとした金融システムへの不信がまたぶり返す可能性があり、この場合は、金融当局がいったん「大丈夫」と言ったメッセージが事実によって否定されることになるので、金融に対する信頼の回復が非常に難しくなる可能性がある。

現在、大勢としては、景気も資産価格も回復の過程にある公算が大きいと思うが、景気の回復は、一直線に、順調に、とは行かないだろう。特に、楽観ムードが高まったときには、こうした懸念材料も頭に入れておきたい。
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